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ENGLISH ホーム 経団連について Policy(提言・報告書) Action(活動) 会長コメント／スピーチ トップ 月刊 経団連 新会員紹介 Dolby Japan株式会社 月刊 経団連　新会員紹介 Dolby Japan株式会社 （米国法人名 Dolby Laboratories, Inc.） （PDF版はこちら） 設立 2006年10月 本社所在地 〒104-0045 東京都中央区築地1-13-14 事業内容 映像や音響などエンターテインメント技術の提供 最先端・最上級の映画館たるDolby Cinema運営への参画 URL https://www.dolby.com/ja/ 当社の米国本社は、1965年に創業したエンターテインメントのテクノロジーカンパニーである。ノイズ・リダクションや高音質オーディオ、サラウンド技術を確立し、映画、放送、家庭、モバイルなどの多くの分野で、技術を通じ豊かな視聴体験を提供している。近年は立体音響のDolby Atmos、最先端の映像Dolby Visionで知られており、映画やNetflix等のネットサービスをはじめ、音楽、ゲーム等で幅広く利用されている。 Dolby Visionは、HDR（ハイダイナミックレンジ）技術の中で上位に位置付けられ、輝度、コントラスト幅の画期的な向上を通じ、6色鉛筆を使う子どもが100色鉛筆で絵を描き出したような豊かな色彩を生み出すほか、立体感・奥行きを感じさせる。 また、作品、その流通手段（ネットサービス・ブルーレイ・放送）、再生するハード（家電・モバイル・車・映画館）の三者間で、映像・音響が製作者の意図通りに再現される仕組み（認証制度）を構築。当社技術者がその再現性を確認したうえで認証書を顧客メーカーに提供、家電等のメーカー製品に搭載され、出荷されている。 ハード製品へのドルビー技術の採用により、世界の一流サービスや人気作品が継続的に供給され、最上級の体験が実現すると期待されている。デファクト標準のように利用され、単なる技術提供にとどまらない、コンテンツの国際的なエコシステムを提供している。 アートとサイエンスを融合したエンターテインメント 大沢 幸弘 Dolby Japan 日本法人社長（兼）東南アジア・太平洋統括 臨場感あふれる立体音響が一斉に普及してきました。メルセデス・ベンツをはじめ10社以上の自動車ブランドが当社技術の採用を発表済みです。オリンピックやサッカーワールドカップも、日本以外の多くの国で、臨場感・立体感あふれる配信または放送で提供されています。ハリウッドでも、当社の、より感動を呼ぶ技術、HDR映像と立体音響で創られた作品がアカデミー賞の各部門賞を多く受賞しています。 当社は米国の技術を提供していますが、日本の国と産業が今後もさらに強くあれ、そのために役に立ちたいと心から願っています。故ドルビー博士が創業し、同族ベンチャーだった頃の精神を今も引き継ぎ、ひたすら研究開発を進めています。まるで古き良き日本の企業で働いているかのようです。 「2023年12月号」一覧はこちら 「新会員紹介」一覧はこちら 月刊 経団連 発刊号一覧 巻頭言 座談会・対談 新会員紹介 奨学生体験記 バックナンバー 2024年 2023年 2022年 2021年 2020年 2019年 2018年 2017年 2016年 2015年 2014年 2013年 2012年 定期購読のお申し込み ページトップへ 経団連トップ 経団連について 経団連とは 会長挨拶 役員名簿 委員会一覧 会員一覧 電子公告 事務局 関連組織 Policy(提言・報告書) 総合政策 環境、エネルギー 経済政策、財政・金融、社会保障 CSR、消費者、防災、教育、DEI 税、会計、経済法制、金融制度 労働政策、労使関係、人事賃金 産業政策、行革、運輸流通、農業 経済連携、貿易投資 都市住宅、地域活性化、観光 国際協力 科学技術、情報通信、知財政策 地域別・国別 会長コメント／スピーチ 会長コメント 記者会見における会長発言 会長スピーチ Action(活動) 月刊経団連 お知らせ ご意見・ご要望 個人情報保護 著作権、リンク等について リンク 表示：パソコン | スマートフォン Copyright © 1995-2024. Keidanren. All Rights Reserved.