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D （経済学）取得。1994年一橋大学経済研究所助教授を経て、2002年より現職。 専門分野：金融政策、流動性の罠、対外債務の通貨構成、財政政策の効果、マクロ経済学主な著作物：『新しい物価理論』岩波書店, 2004；　「金融M&Aの経済学」 『金融機能と規制の経済学』共著, 東洋経済新報社, 2001；　「流動性の罠と金融政策」 『経済研究』 51巻4号,2000；　「流動性の罠とインフレターゲティング」 『マクロ経済政策の課題と争点』 吉川洋・通商産業研究所 編著, 東洋経済新報社, 2000；　「ゼロ金利下の政策コミットメント」 『金融政策の論点』 東洋経済新報社, 2000；　『銀行規制の新潮流』M. ドゥワトリポン・J. ティロール著, 北村行伸・渡辺努訳, 東洋経済新報社, 1996；　『市場の予想と経済政策の有効性』東洋経済新報社, 1994プロフィールページ 略歴を閉じる 基調講演 「ネットワーク科学の最先端：インターネットの繋がりからビジネスネットワークなどへの展開」 Albert-László BARABÁSI (Professor, Department of Physics, Northeastern University) プレゼンテーション資料 (英語) [PDF:4.44MB] 略歴 アルバート・ラズロ・バラバシは、ルーマニア・トランシルバニア生まれの理論物理学者。エトヴェシュ大学（ブタペスト）論理物理学修士課程。1994年にアメリカ合衆国ボストン大学で理学博士号を取得。米国IBM社T.J.ワトソン研究センター研究員を経て、2001年よりアメリカ合衆国ノートルダム大学物理学教授。ノースイースタン大学の特別教授として、Center for Complex Network Researchを統括。ハーバード大学医学部付属機関Brigham & Women's HospitalとDana-Farber Cancer Instituteへも在籍。1999年に共同研究者とインターネットにおけるWorld Wide Webドキュメントのリンク構造を研究している中でスケールフリー性を発見し、グラフの数学モデル（Barabasi and Albert Model）を考案。インターネットから細胞内化学反応まで、複雑なネットワークに共通して見られるつながりの構造発見で注目を浴びる。11ヶ国で翻訳されている著書『新ネットワーク思考～世界のしくみを読み解く～（原題：Linked: The New Science of Networks）』(青木薫訳, NHK出版, 2002）に、このスケールフリーネットワークについて要約している。彼の複雑ネットワークの論文は、Nature、Science News、New York Times、Washington Post等、数多くのメディアや雑誌に掲載されている。 略歴を閉じる 「インターネットデータを用いた社会ネットワークの解析：YouTube、オープンソースソフトウェア、サイバーリスク、金融市場」 Didier SORNETTE (Professor, Department of Management, Technology and Economics, ETH Zürich) プレゼンテーション資料 (英語) [PDF:5.31MB] 略歴 2006年より、スイス連邦工科大学チューリッヒ校工学・経済・経営学部教授として、金融市場と起業リスクを研究。大規模かつ非常リスクが専門。物理学部、地球科学部教授も務める。統計物理学を破壊現象に適用して、地震現象などの解明に新しい切り口を開いた理論物理学者。株など市場価格の暴落現象も、同じようにある種の破壊現象として扱えることを示し、暴落は独特の前兆現象を伴うという仮説の実証を研究。研究分野は、物理学における複合システムと時空間構造のパターン形成、ダイナミカルシステム論、パターン認識、自己組織臨界性、時系列分析、予測ツール。Swiss Finance Instituteのメンバー、かつ金融関係会社（Insight Research LLC, a R&D California）のディレクターとして金融リスクのソフトウェア開発、トレーディングのコンサルタントサービスを提供。主な著作物：『入門 経済物理学―暴落はなぜ起こるのか?』2004 略歴を閉じる 「マーケティングにみられる人間の行動」 高安 美佐子 (東京工業大学大学院総合理工学研究科知能システム科学専攻准教授) プレゼンテーション資料 (日本語・英語) [PDF:964KB] 略歴 1987年名古屋大学理学部物理学科卒業。ボストン大学物理学教室客員研究員経て、1993年神戸大学大学院自然科学研究科物質科学博士課程終了。1993年東北大学大学院情報科学研究科にて日本学術振興会特別研究員、1997年慶応義塾大学理工学部助手、2000年公立はこだて未来大学システム情報科学部複雑系科学科助教授を経て、2004年より現職、東京工業大学大学院総合理工学研究科准教授。理学博士。専門は情報物理学、非平衡系物理学。研究分野は、インターネット情報流の渋滞相転移と制御、経済物理学による市場変動解析。主な著書：　『フラクタルって何だろう』ダイヤモンド社, 1988；　『経済・情報・生命の臨界ゆらぎ』共著, 　ダイヤモンド社, 2000；　『エコフィジックス』共著, 日本経済新聞社, 2001；　『バタフライパワー』共訳, ダイヤモンド社 略歴を閉じる Q&A 司会：高安 秀樹 (株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所シニアリサーチャー) 略歴 1980年名古屋大学理学部物理学科卒業。1985年名古屋大学大学院理学研究科物理学専攻博士課程修了。1985年日本学術振興会特別研究員（京都大学理学部物理学科）、1986年神戸大学理学部地球科学科助手、1988年同助教授、1993年東北大学大学院情報科学研究科教授を得て、1997年より（株）ソニーコンピュータサイエンス研究所、シニアリサーチャー。理学博士。専門はフラクタル理論、非線形物理学、統計物理学、エコノフィジックス。朝日新聞、日経新聞などに経済物理学の易しい解説記事なども執筆している。主な著作物：『経済・情報・生命の臨界ゆらぎ』共著, ダイヤモンド社；　『エコノフィジックス 市場に潜む物理法則』共著；　『経済物理学の発見』光文社；　『フラクタル』朝倉書店；　『エコノフィジックス』日本経済新聞社 略歴を閉じる 司会：渡辺 努 (RIETIファカルティフェロー/一橋大学物価研究センター・経済研究所教授) パネルディスカッション「大規模業務データの活用策」 司会：渡辺 努 (RIETIファカルティフェロー/一橋大学物価研究センター・経済研究所教授) パネリスト（苗字アルファベット順） 出口 弘 (東京工業大学大学院総合理工学研究科知能システム科学専攻教授) プレゼンテーション資料 (日本語) [PDF:2.9MB] 略歴 1980年東京工業大学理学部卒業。1986年東京工業大学総合理工学研究科システム科学博士課程修了。理学博士号取得。2001年9月京都大学において博士（経済学）取得。1987年福島大学経済学部助手、同大学行政社会学部助手。1989年国際大学松下図書情報センター助教授、1991年国際大学グローバルコミュニケーションセンター助教授および専任研究員、1995年中央大学商学部助教授、1997年京都大学経済学部助教授を経て、2001年より東京工業大学総合理工学研究科　知能システム科学専攻教授として現在に至る。主な研究は、「エージェントベース社会システム科学（ABSSS）の確立」。社会のマクロ機能要件の充足とエージェントからのボトムアップアプローチを併せた社会経済システム論の新しいパラダイムを国内外の研究者と連携し理論、シミュレーション、実証調査、ゲーミング等を通じて展開する。エージェントベース社会シミュレーション言語SOARS（Spot Oriented Agent Role Simulator）の開発と普及を進めている。主な著作物：『複雑系としての経済学』日科技連出版, 2000；　『デジタル経済の社会編成原理』NTT出版, 2003；　「エージェントベース社会システム科学の数理的基礎,理論と方法」数理社学会, Vol. 19, 2004；　Economics as an Agent Based Complex System, Springer-Verlag, 2004；「組織の失敗と評価のランドスケープ学習」組織科学, 38巻, 2004；　「ハイテク産業の企業戦略のエージェントベースシシミュレーション&ゲーミング」シミュレーション&ゲーミング, Vol.15, 2005；　「エージェントベース社会シミュレーション言語SOARSの開発」電子情報通信学会論文誌D Vol.J90-D No.9；　「国民経済計算(SNA)推計システムの社会情報アーキテクチャデザイン」社会・経済システム, Vol. 29, 2008 略歴を閉じる 岩田 一政 (内閣府経済社会総合研究所 (ESRI) 所長) プレゼンテーション資料 (日本語) [PDF:188KB] プレゼンテーション資料 (英語) [PDF:144KB] 略歴 1970年東京大学教養学部教養学科卒業。同年、経済企画庁入庁（現内閣府）。西ドイツに留学。OECD出向などを経て、経企庁経済研究所主任研究官の1981年に、「金融政策と銀行行動」でエコノミスト賞を受賞。1986年に東京大学教養学部助教授就任。同大学教養学部教授、同大学大学院総合文化研究科教授を歴任。2001年内閣府政策統括官に就任。2003年日本銀行副総裁に就任。2008年内閣府経済社会総合研究所所長就任。経済財政諮問会議民間議員を兼務。主な著作物：『国際経済学』サイエンス社, 1990；　『現代金融論』日本評論社, 1992；　『マクロ経済と金融システム』共著, 東京大学出版会, 2000；　『日本の通商政策とWTO』編著, 日本経済新聞社, 2003 略歴を閉じる 松本 大 (マネックスグループ株式会社代表取締役社長CEO) プレゼンテーション資料 (日本語) [PDF:75KB] プレゼンテーション資料 (英語) [PDF:50KB] 略歴 1987年東京大学法学部卒。ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社を経て、ゴールドマン・サックス証券会社に入社。同社の債券ビジネスを率いて、1994年に30歳で当時同社最年少のジェネラル・パートナー（共同経営者）となる。1999年、ソニー株式会社との共同出資でオンライン専業証券のマネックス証券株式会社を設立、2004年には日興ビーンズ証券株式会社との経営統合を果たし、マネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社（現 マネックスグループ株式会社）を設立、代表取締役社長CEOとなる（現職）。金融審議会専門委員、日本証券業協会証券戦略会議委員、東京証券取引所市場運営委員会委員、経済財政諮問会議専門調査会メンバーなどを歴任。2008年6月、株式会社東京証券取引所グループおよび株式会社東京証券取引所、株式会社新生銀行の各社外取締役に就任した。【マネックスグループ株式会社】2004年、マネックス証券株式会社（1999年設立）と日興ビーンズ証券株式会社（1999年設立）の共同持株会社として設立、2005年に東証一部上場。オンライン証券であるマネックス証券株式会社（2005年にマネックス証券と日興ビーンズ証券が合併）をはじめ、アセット・マネジメント事業、投資教育事業、M&A 事業、FX 事業等のグループ会社を傘下に持つ。ニューヨークと北京に海外拠点を有し、グローバルな個人投資家向けオンライン総合金融グループを目指す。 略歴を閉じる Didier SORNETTE (Professor, Department of Management, Technology and Economics, ETH Zürich) 論文1 (英語) [PDF:375KB] 論文2 (英語) [PDF:515KB] 論文4 (英語) [PDF:99KB] 論文5 (英語) [PDF:281KB] 論文6 (英語) [PDF:215KB] H. Eugene STANLEY (Professor, Department of Physics, Center for Polymer Studies, Boston University) プレゼンテーション資料1 (英語) [PDF:118KB] プレゼンテーション資料2 (英語) [PDF:144KB] プレゼンテーション資料3 (英語) [PDF:43KB] 略歴 アメリカの物理学者で経済物理学の提唱者。1962年オハイオ・ウェスリアン大学物理学科卒業。 1967年ハーバード大学物理学博士取得。1969年マサチューセッツ工科大学助手、 1971年マサチューセッツ工科大学助教授、1976年ボストン大学物理学科教授、1978年ボストン大学生理学科教授（併任）を経て、2007年よりボストン大学工学部および化学科教授を併任。6つの大学より名誉博士号を授与（ノースウェスタン大学、Bar-Ilan University〔イスラエル〕、Eotvos Lorand University 〔ブタペスト〕、University of Liege〔ベルギー〕、ドルトムント大学、University of Wroclaw〔ポーランド〕）。専門は相転移などの統計物理学の理論 、パーコレーション、ランダム系、 高分子、経済物理学、生物物理学。学際的物理学のNATO Advanced Study Institutes（＝NATOの科学分野おける国際研究交流事業）を共同設立。 米国科学アカデミー委員会メンバーとして、物理学者と生物学者の有益な共同研究の育成・振興を提唱。主な著作物：　『生物医学的物理学とバイオマテリアル科学』；　『ニュートンからマンデルブロまで：現代理論物理学入門』；　『経済物理学入門ーファイナンスにおける相関と複雑性』エコノミスト社, 2000 略歴を閉じる Q&A 閉会挨拶 及川 耕造 (RIETI理事長) 略歴 東京大学経済学部経済学科卒業後、通商産業省（現・経済産業省）入省。通商政策局経済協力部経済協力企画官、生活産業局紙業課長、外務省欧州共同体日本政府代表部参事官、中小企業庁小規模企業部小規模企業政策課長、防衛庁装備局管理課長、内閣官房内閣審議官（内閣内政審議室）、大臣官房総務審議官、防衛庁装備局長、特許庁長官等を歴任し、(財）機械産業記念事業財団参与（2002-2003）、（株）野村総合研究所顧問（2002-2003）、日本政策投資銀行理事（2003-2005）を経て現職。プロフィールページ 略歴を閉じる 交流会・国際会議「東工大・一橋大国際会議＆APFA 7」閉会式 イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル RIETIについて 個人情報保護 ウェブアクセシビリティ方針 RIETIウェブサイトについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 経済産業省 独立行政法人経済産業研究所（法人番号 6010005005426） 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。 "ページの先頭へ戻る